軽率減税に見る新聞星人（仮）侵略の可能性についての考察 ～ SSSS.GRIDMAN ～
こんにちは、totsushiki です。
えーご存知のとおり、来たる10月1日からいよいよ消費税が１０％になるわけですが、皆様いかがお過ごしでしょうか？
ﾍ(￣凸￣ﾍ)
・・・・・え？・・・私ですか？
落ち込んだりもするけれど、私は元気です。（たぶん）
(＝凸＝）
プレミアム商品券のご案内
いやー、去年は遊びすぎてですねー、納税額低かったからですかねー。
届きましたわ、２万円で２万５千円のお買い物ができるという例のアレ。
『プレミアム商品券』のご案内。
「あー、今の自分の生活レベルってこんな感じなんどすなー」と実感いたしましたわｗ
なのでちょっと計算しちゃいましたわｗ
可処分所得１００万を全て消費に割り当てた際に持ってかれる消費税の金額ってやつを。
これまで１００万円使うと大体、７.４万くらい納税してたわけっすね。
んで、これからは・・・・・
大体、９.１万くらい。
増える負担は１００万円あたり約１.６８万円ってとこでしょうか？
で、プレミアム商品券でお得になる５千円分というのが、どれくらい増税分を補填してくれるのかというと・・・・・
だいたい３０万円分。
年間３０万円で生活できる人はあまりいないと思われますので、コレがあったとて完全補填はまず不可能。
まあ全ての人が増税分をかぶることになる・・・と言っていいんじゃないですかね。
おっと・・・・・。
いやいや、そうでした。
今回の増税はこれにあわせて「軽率減税」を導入する事が決定している一味違う増税でしたねｗ
で、その「軽率減税」のキーワードとなるのが「累進性」と「逆累進性」。
ちょっとこれの解説をしてみましょうかね。
累進性とは
まあ、知らない人はいないとは思いますが一応。
所得税や健康保険料などは所得が多い人ほど負担割合が大きくなる累進性、つまり払える人がより多く払う仕組みになってるわけですね。
話を単純にするため
- 年間３０００万円の税収で運営されている
- 所得税以外の公的負担が無い
- 最低限の生活に必要な金額は９５万円
その国の所得税が一律１０％であるとすると
年収１０００万、５００万、１００万の人がいたとして、納める所得税は
| 年収(円) | 税率 | 税額(円) | |
| １０００万 | ｘ | ０.１ | １００万 |
| ５００万 | ｘ | ０.１ | ５０万 |
| １００万 | ｘ | ０.１ | １０万 |
これに「人口構成比は収入の多い人ほど少なくなる（実際には極端に収入の少ない人も少なくなるはずではありますがここでは無視します）」という概念を加えて、仮に１０００万人ｘ１０人、５００万ｘ２０人、１００万ｘ１００人とすると
| 年収(円) | 税率 | 人数 | 税額(円) | ||
| １０００万 | ｘ | ０.１ | ｘ | １０ | １０００万 |
| ５００万 | ｘ | ０.１ | ｘ | ２０ | １０００万 |
| １００万 | ｘ | ０.１ | ｘ | １００ | １０００万 |
ちょうど国の運営に必要な３０００万円が確保できていることになります。
これで問題は無いように思えます・・・が、なんと言うことでしょう！
この国は近代的な法治国家であり憲法に「 すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する 」と記されていて、その最低限度の生活を営むために必要な金額が９５万円という数字が算出されているのです。
そして一律１０％の税金を納めた後、自由に使える金額はそれぞれ
| 年収(円) | 可処分所得(円) | ||
| １０００万 | ｘ | ０.９ | ９００万 |
| ５００万 | ｘ | ０.９ | ４５０万 |
| １００万 | ｘ | ０.９ | ９０万 |
このままでは年収１００万円の人はその基準に満たなくなってしまいます。
３０００万円の税収確保と最低限の生活保障。
これを両立するために導き出された答えのひとつが・・・・・。
| 年収(円) | 税率 | 人数 | 税額(円) | ||
| １０００万 | ｘ | ０.１５ | ｘ | １０ | １５００万 |
| ５００万 | ｘ | ０.１０ | ｘ | ２０ | １０００万 |
| １００万 | ｘ | ０.０５ | ｘ | １００ | ５００万 |
まあそこに至る理屈はさまざまあるでしょうが、このように「収入の多い人」ほど「負担の割合＝税率」が大きくなるのが累進性と呼ばれるものになるわけです。
この方式、当然メリット・デメリットがあるわけですが、まあ本題では無いのでそれについてはここでは控えます。
そしてそれとは逆に、低所得者ほど負担割合が大きくなるのがそのものズバリの「逆累進性」。
消費税は「逆累進性」と言われる理由を見てみましょうか。
逆累進性とは
前述の国で新たな政策のために税収を上げる必要が出てきたとしましょう。
そして所得税を据え置いたまま１０％の消費税が導入されたとします。
同じく前述の両立案での自由に使えるお金はそれぞれ
| 年収(円) | 可処分所得(円) | ||
| １０００万 | ｘ | ０.８５ | ８５０万 |
| ５００万 | ｘ | ０.９０ | ４５０万 |
| １００万 | ｘ | ０.９５ | ９５万 |
単純に 消費税分が全てそのまま価格に転嫁されるとすると、１００円の物を買ったら１０円に、千円のものは１００円、１万円の物は千円の消費税を納めることになるわけです。
たとえば９５万円を消費に当てたとすると納めた消費税額は・・・・・
約８.６万円。
そして、この納めた消費税が可処分所得に占める割合と見ると・・・・・
| 年収(円) | ９５万円分の 消費税額（円） | 可処分所得(円) | 負担率（％） | ||
| １０００万の場合： | ８.６万 | ÷ | ８５０万 | x100 | １.０１１７６….. |
| ５００万の場合： | ８.６万 | ÷ | ４５０万 | x100 | １.９１１１１….. |
| １００万の場合： | ８.６万 | ÷ | ９５万 | x100 | ９.０５２６３….. |
このように「可処分所得に占める負担の割合」という基準で見ると「収入の少ない人」ほど「負担の割合」が大きくなる・・・・・これが「逆累進性」と呼ばれるものになるわけです。
こちらもメリット・デメリットがあるわけですが、同じく本題では無いのでそれについてはここでは控えます。
そして、次はいよいよ「軽減税率」です。
軽率減税とは
一言で言えば逆累進性を考慮して消費税率を１０％に上げる際、８％に据え置いて低所得者への負担を軽減いたしますよー・・・というものです。
政府広報にもしっかり「消費税率引上げに伴い、所得の低い方々に配慮する観点から」という記載がありますね。
特集-消費税の軽減税率制度 ｜ 政府広報オンライン
https://www.gov-online.go.jp/tokusyu/keigen_zeiritsu/index.html
増税に伴い低所得者に配慮する。
どうやら日本政府は正常に機能しておるようです。
ではこの軽減税率が適用される項目を見てみましょう。
何が対象なの？ ｜ 特集-消費税の軽減税率制度 ｜ 政府広報オンライン
https://www.gov-online.go.jp/tokusyu/keigen_zeiritsu/taisyohinmoku/naniga.html
まあ、よく聞く話としては「コンビニで購入する場合はそのまま持ち帰れば８％、イートインを利用すると１０％」とかってのがあったなー・・・・・・・・・・・・ん？
んー？
んんんー？
(￣ △ ￣ )ﾊｧ?
これ・・・何ですのん？
何か一瞬、ガイルさんの有名な台詞。
「あ…ありのまま 今 起こった事を話すぜ！」
が脳裏に・・・・・・。
ああいや、食品が据え置かれるのは、まあ誰しも納得するところではありましょう。
しかし・・・しかし、しかし、何ゆえ「新聞」なのでありましょうか？
個人的に軽率減税が適用される候補としては真っ先に生活インフラとして電気・電話・ガス・水道が考えられる・・・と思うのですが・・・・・。
ま、まあそこはとりあえずおいといて、これらが軽率減税の対象にならなかったのは事実。
なので、そうなるに至った理由はなんであるかを考えてみた。
思いつくとところとしては・・・・・
２．広く浅くの原則に矛盾しない
３．負担の増分は軽微である
４．ＣＯ２排出の軽減につながる（電気・ガス）
５．一部事業者への優遇措置と受け取られかねない
・・・・・という判断で外されたと考えられなくもなくもない。
いやー、でもなー。
さすがに「水道を差し置いて負担軽減を考慮すべき対象なのだろうか？」という疑問は残るわなー。
重要な情報伝達手段・・・という見方をするならば電波（テレビ）・電話・インターネット接続料もまた同等に軽率減税が適用されてもおかしくないだろうしー。
ましてや、新聞による情報の流れはほぼほぼ一方通行なうえ、発行部数も右肩下がりで情報源としての存在意義は年々下がり続けている・・・・・んじゃないのかなー。
いやいや、まてまて。
そう見えるだけでネット購読者数は増えているのか？
だとしても、電子版の新聞は軽減税率の対象外のようなのだが・・・・・。
いやー、そもそも存在意義とか考える以前に、先に挙げた「電気・電話・ガス・水道」が対象外な理由。
これ全てに新聞にも当てはまるんじゃないのかいな？。
２．広く浅くの原則に矛盾しない（発行部数が減り続けているとはいえ）
３．負担の増分は軽微である（真夏の電気料金に比べたら・・・）
４．ＣＯ２排出の軽減につながる（発行部数が減る→印刷機の稼働時間が減る等々）
５．一部事業者への優遇措置と受け取られかねない（モロに受け取られそうなんですが・・・）
うーむ・・・どう考えても新聞に軽率減税が適用される理由は薄いなー。
新聞に適用されるなら、水道・電気・ガス・・・そして双方向の通信手段（電話・インターネット）にもまた適用されてしかるべき・・・・・なのではないのかなー？
この現実から乖離した軽率減税適用の理由はいったい・・・何？
『新聞星人（仮）』
水道にすら適用されない軽減税率が新聞には適用される。
この不可解な事実を知って以後、私は常に時々その理由を考えたり、考えなかったり、でもやっぱり考えてみようかなーとかしながら、のほほんとした日常を送っていたり、送っていなかったりしていたそんなある日の夜。
ラジオから流れる軽快なメロディーとともに、力のある男性ヴォーカル。
この歌に掲示を受けた私は、ここでひとつの戦慄すべき仮説にたどり着くのであった。すなわち・・・・・。
生命活動維持に新聞が必要不可欠な特殊生命体が存在する可能性
件の特殊生命体は日本政府内部に深く入り込み衰退の一途をたどる新聞を存続させるため暗躍、その成果としての「 新聞に対する軽減税率の適用」なのだとしたら・・・・・。
突然変異体・・・という可能性は完全否定できないものの、地球上に「新聞」を生命維持活動に必要とする知的生物は確認されていないことから、その存在は地球外生命体である可能性が高い。
ゆえに私は、その存在を「新聞星人（仮）」と呼称。
国の財政を左右する税制度に干渉してくる事から組織行動が可能な知的レベルと推測する。
彼らはいつ地球にたどり着いたのだろうか？
活字を拾っていたグーテンベルグの時代か？
パピルスが発明されたエジプトか？
そして、いつから日本政府に入り込んだのか？
戦後の混乱期か？はたまた戦時中の新聞統制時代か？
関東大震災の頃？
それよりもっと以前・・・・・新聞紙法制定にも関わっているのだろうか？
外見は・・・人間に擬態可能なのか？
何よりも重要なのは、彼らに人間と共生する意思はあるのか否か？
最後に
さて時間切れで尻切れトンボになった今回のお話、いったい何が申し上げたかったのか？
一言でいうなら・・・・・
「日常に起こるどんな些細な事であれ、違った角度から眺めてみると案外退屈はしないもの」yo
・・・・・という事でありますYO！
さすがにこのように現実離れした「超ナナメ上」から・・・・・というのはあまり推奨いたさぬが・・・・・。
それでは、最後の最後にもう一言だけ。
『SSSS.GRIDMAN』オススメ！
「怪獣」というノスタルジックな響きと、作品内に漂うジュブナイル感。
寂れたオッサンゴコロに心地よい良作です。
それぇっじゃとりあえずどぉーめぇーをむっすぼおーか～ ♪ (￣凸￣) ノ ♪～ ♪
・・・・・ん？・・・何ですか？
「フザケタコトヤッテンジャネエヨ」
ですと・・・・・・・・？
ε- (´凸`*) ﾌｯ.
ばっかやろぉ！
こちとら去年のタバコ税で書き換え終わったー！と思ってた新旧価格だぞ！
それを！ それを!! そ・れ・を!!!
きっかり１年でまたまた書き換えなきゃならんのだぞ！
これ位やらせてもらわにゃ気がすまんわ！
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